最先端テクノロジーと豊富な運用ノウハウの融合による高いシナジー効果で広告成果を約120％向上

トランスコスモス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：奥田昌孝）は、株式会社Shirofune（本社：東京都港区、代表取締役：菊池満長）が開発・提供する広告運用業務のクラウド自動最適化ツール「Shirofune（シロフネ）」を、独立系インターネット広告代理店として国内で初めて大規模導入しました。広告運用作業の“自動最適化”による業務工数の削減と同時にPDCAサイクルの高速化によって、広告成果の向上を実現しました。

■ 広告運用業務のクラウド自動最適化ツール「Shirofune」とは

2016年に国内導入件数で日本一となったツールを基に、複数の広告媒体の「新規の広告出稿・編集管理」、「広告予算管理・入札最適化」、「レポート・分析機能」、「改善施策の提案機能」といった、広告運用に必要な業務を自動で最適に遂行し、利用者に高い広告効果を提供するクラウドツールとして2018年3月より提供を開始したサービスです。

国内最大手の広告代理店で広告運用の経験を積んだ専門家が自ら開発した、プロの思考やノウハウを徹底的に再現する独自アルゴリズムにより、利用者は事前学習や経験がなくても、ツールから提示されるナビゲーションに従って情報の選択や入力、改善操作を行うだけで、低コストで自動的にプロフェッショナルな広告運用を実現できることが大きな特徴です。
https://lp.shirofune.com/

■「Shirofune」導入の背景と、「Shirofune」導入による効果

2018年の日本のインターネット広告費は前年比116.5％増と、その市場規模は堅調な伸長を続けており、さらにその約8割程を占めるリスティング広告やディスプレイ広告などの運用型広告の市場規模においても、全体に比例して伸長傾向を見せています（＊）。高い広告効果の実現を通じてお客様企業のマーケティング活動を支援していくには、単純作業を含む広告の運用・効果検証・最適化業務を継続的に実践する必要があるが、これらの作業工数は肥大化の一途をたどり、サービス品質の低下に繋がるという懸念から工数削減が難しいという課題をインターネット広告業界全体が抱えています。さらにトランスコスモスが強みとして提供している広告・販売・サポート＆リテンションを統合したマーケティングサービスにおいても、業務改善および、運用体制を抜本的に再構築する必要がありました。

そこでトランスコスモスは、このような課題の解決施策の一環として、複数の広告媒体を横断して運用業務全般を自動最適化できる最先端ツール「Shirofune」を、業界に先駆けて大規模導入しました。トランスコスモスの専門スタッフが所有する運用型広告の豊富なノウハウと、最先端アドテクノロジーである「Shirofune」の融合によって高いシナジー効果を生み出し、運用業務の“自動最適化”によって大幅な業務工数の削減とPDCAサイクルの高速化を実現。CV獲得数および売上額をともに約120％向上させるという、従来よりも高い広告成果に結び付けることに成功しました。また広告運用の業務工数削減によって生まれたリソースを広告以外の施策に充当することで、統合マーケティングサービスの品質向上も期待でき、お客様企業のパフォーマンス向上への貢献度をさらに高めていくことが可能になりました。

今後もトランスコスモスは、「Shirofune」を活用した効果的かつ効率的な広告運用によって、これまで培ってきた豊富な広告運用実績ならびに運用ノウハウとともに、従来以上に盤石な体制でお客様企業のマーケティング活動を支援していきます。

（＊）参照元：2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析
（http://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0314-009774.html）

 ※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です

● トランスコスモス株式会社について

トランスコスモスは1966年の創業以来、優れた「人」と最新の「技術力」を融合し、より価値の高いサービスを提供することで、お客様企業の競争力強化に努めて参りました。現在では、お客様企業のビジネスプロセスをコスト最適化と売上拡大の両面から支援するサービスを、アジアを中心に世界31カ国・171の拠点で、オペレーショナル・エクセレンスを追求し、提供しています。また、世界規模でのEC市場の拡大にあわせ、お客様企業の優良な商品・サービスを世界49カ国の消費者にお届けするグローバルECワンストップサービスを提供しています。トランスコスモスは事業環境の変化に対応し、デジタル技術の活用でお客様企業の変革を支援する「Global Digital Transformation Partner」を目指しています。